世界的なドローン市場調査機関であるDrone Industry Insights(DRONEII)が発表した「ドローンサービス企業 世界ランキング2024」において、産業用ドローンサービス企業として世界1位を獲得(※)したテラドローン。本記事では、テラドローンの測量の特徴や事例、使用されている機材などを紹介します。
ドローンに搭載したLiDAR(レーザ計測技術)や写真測量を用いて、広範囲かつ高精度の3D計測をワンストップで提供しています。自社開発した陸空両用の3D測量デバイス「Terra Lidar Dual(テラライダーデュアル)」を活用しています。
ドローン測量とSLAM搭載ハンディスキャナを1台に統合しているため、山岳や構造物下などドローンでは測れない死角も、機材を付け替えることなくスムーズに補完が可能。
国土地理院が定める「作業規程の準則」や公共測量マニュアルに準拠し、出来形管理などで求められる±5㎝~±10㎝の精度要件をクリア(※)しています。
新潟県のダム周辺に位置する高低差約150メートルの急傾斜地において、ドローン(UAV)レーザ測量が実施されました。本プロジェクトでは、年間200件以上(2025年7月調査時点)のドローンフライト実績を持つ専門チームが対応。対象エリアの高低差や斜面の角度を考慮したうえで、適した飛行ルートを設計・計測まで対応しています。
長野県の山間部で発生した土砂崩れに対し、人の立ち入りが困難な危険エリアで、ドローンを用いたレーザ測量を実施。従来であれば人的リスクや作業の遅延が懸念される現場においても、ドローンの活用により、リスクを抑えつつ効率的な対応が可能となりました。
現地での測量は1日で完了。災害特別対応体制のもと、計測データを迅速に処理し、災害査定用の図面を1週間以内に納品しています。
テラドローンの測量サービスは、災害復旧・緊急点検測量に向いています。SLAM搭載の手持ちスキャナ併用で、立ち入り困難箇所も補測が可能です。LiDAR搭載ドローン「Terra Lidar」シリーズは、±10㎝程度の精度で地形凹凸を捉えられるため、がれきの厚み、水たまりの深さ、道路の損傷状態などを詳細に可視化します。
緊急時の初動対応で「人命・インフラ被害の最小化」「復旧計画の迅速化・精度向上」に大きく貢献します。
当メディアでは、主要なドローン(UAV)レーザ測量業者を独自に調査。「山間・河川の防災対策」「森林管理」「都市インフラ」といった測量の目的とその現場ごとに適した業者を紹介しています。依頼先を検討する際の参考に、ぜひご活用ください。
主にDJI社の「Matrice 350RTK」や石川エナジーリサーチ社の「Build Flyer」を機体として用い、その機体に自社開発したドローンレーザスキャナ「Terra Lidarシリーズ」を搭載して計測を行なっています。
DJI社が2023年に発表された産業用ドローン。前モデルのMatrice 300 RTKから進化したモデルで、測量・インフラ点検・災害対応など、さまざまな業務に対応できる高性能な機体です。長時間の作業にも対応しています。また、防塵・防水性能を備え、悪天候下でも安定して運用できます。
石川エナジーリサーチ社が開発・製造した国産の産業用ドローン。軽量ながら、高い剛性と耐久性を実現しています。無積載時で約45分、最大5kg搭載時で約25分の飛行が可能です。離陸後に脚部が自動で跳ね上がり、360度の広範囲な撮影を行なえます。
テラドローンが自社開発した高性能ドローンレーザスキャナです。従来の約1/3という低コストながら、対地高度120mで±5㎝の高精度を実現しています。毎秒50万点のカラー点群取得により、オルソ画像(正射補正済みの航空写真)や図化作業も効率化可能です。公共測量や出来形計測にも対応しており、コスト・性能・汎用性のバランスに優れています。
テラドローンが提供する初期モデル「Terra Lidar One」の上位モデルで、ドローンとスキャナが組み合わされた一体型のシステムです。ドローンにRIEGL社製の高品質スキャナと、Applanix社製の慣性計測装置(物体の動きを推定するセンサー)を搭載しており、国土地理院の「作業規程の準則」も満たしています。
ドローンレーザスキャナとハンディ型スキャナの2つの機能を1台に集約した機体です。広範囲を短時間で効率的に測量できるほか、取り外して手持ちスキャナとして使用が可能。ドローンでは計測が難しい構造物の下部や狭所、足場の悪い現場などでも正確に補測が行なえます。
SLAM(自己位置推定と地図作成)技術を搭載しており、複雑な地形や障害物が多い現場でもスムーズに3Dデータを取得可能です。
レーザ測量で求められる「レベル500・±5㎝」などの精度は、業者の実績や現場対応力によって大きく差が出ます。
当メディアでは、±5㎝精度のDEMを取得できるドローンレーザ測量会社を徹底調査。
「山間・河川の防災対策」「森林管理」「都市インフラ」といった測量の目的とその現場に適した業者を、それぞれ3社紹介していますので、依頼業者の検討にぜひご活用ください。
2016年2月に設立された日本発のドローンソリューションプロバイダーです。東京・渋谷に本社を置き、札幌・大阪・福岡のほか、ベルギー・インドネシア・サウジアラビアなど海外にも拠点を展開しています。
現在、グローバル連結で約624名(2025年5月末時点)のスタッフが在籍しドローンのハード・ソフト両面で開発からサービス提供まで対応しています。インフラ点検・測量・農業支援・運航管理事業を提供している企業です。
| 会社名 | Terra Drone株式会社 |
|---|---|
| 所在地 | 東京都渋谷区南平台町2-17 A-PLACE渋谷南平台4F |
| 電話番号 | 03-6419-7193 |
| 対応可能地域 | 公式HPに記載なし |
| HP | https://terra-drone.net/ |
水部を含む複雑な地形を、精密に把握。浅部はグリーンレーザ、深部はソナーを使用することで、河床の起伏を精密に可視化し、公共測量基準レベル500をクリア(※1)。
砂防基盤図など、精密な3D図化が求められる測量に対応。国交省仕様に準拠した図化・地形図作成を、社内技術者が一貫して手がけている。
単に「樹木下の地形を計測」だけでなく樹高・樹種・本数・材積を自社の技術と解析で算出可能。樹種分類や資源量推計専門の技術者チームが、写真測量から材積推計までを大幅に効率化。
標識が置けないような急峻林でも、UAVレーザとドローンを適切に組み合わせ、後処理補正で公共測量基準±5㎝の精度(※2)を実測。
国交省「3D都市モデル整備プロジェクト」で50超の自治体データ(※3)を手掛けるなど、都市インフラ公共測量の行政案件で豊富な実績(※4)あり。
空中写真・レーザ・MMS点群を組み合わせ、壁面や道路脇も“抜け”なく3D化。出来上がったデータはCIM/BIM連携や日影・浸水シミュレーションに活用できる。
※1参照元:エアロ・フォト・センター公式HP(https://kkapc.co.jp/事例紹介/)
※2参照元:FLIGHTS公式HP (https://lidar.flightsinc.jp/lp/liair/)
※3参照元:パスコ公式HP(2025年7月確認時点)(https://www.pasco.co.jp/pickup/plateau/)
※4参照元:IRBANK|株式会社パスコ(2025年7月確認時点)(https://irbank.net/chotatu/5013201004656)